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KCCのニュースリリースをご案内致します。

KCCが提供する完全個室の定額制貸し会議室サービス「PFO:Personal Free Office(パーソナル フリー オフィス)」が、4月25日の日経産業新聞に掲載されました。

2022年4月25日(月曜日) 日経産業新聞(2面) 「KCC、空き会議室を時間貸し」


■PFO :Personal Free Office(パーソナル フリー オフィス)について


完全個室の定額制貸し会議室サービス


Personal Free Office(パーソナルフリーオフィス)はすぐに使える空室のサードプレイスオフィスを大変お得な価格でご利用いただける定額制貸し会議室プランです。スポットプランは「完全個室」を1時間最大660円(税込)で使用可能。定額制プランならさらにお得(330円以下)。
オンライン会議(リモート会議)に最適な「完全個室」を、現在地から検索してすぐに予約(最短5分後)し、利用(15分単位)できます。完全個室なので、複数名での重要な打ち合わせや商談、オンライン会議にも最適。電源、Wi-Fiを全室完備しており、外出・出張中の緊急会議、サードプレイスオフィス、テレワーク、リモートワーク、ハイブリッド型の働き方など、さまざまな使用が可能。働き方改革による働く場所不足、会議室足りない問題、リモート難民問題でお困りならPFOをお試しください。

<サービスサイト>
https://personal-freeoffice.jp/service


KCCが提供する完全個室の定額制貸し会議室サービス「PFO:Personal Free Office(パーソナル フリー オフィス)」が、4月23日の日本経済新聞 電子版に掲載されました。

取締役 兼 PFO事業責任者 光崎友理が、コロナ禍の新規事業として開始した、貸し会議室をテレワークや商談、オンライン会議(リモート会議)の場所として活用するなど多様な働き方に貢献する新サービスについて取材に答えました。

日本経済新聞 電子版「KCC、5分前でも会議室予約OK テレワークや商談に」
記事へのリンクはこちら:https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGH194LL0Z10C22A4000000/

完全個室の定額制貸し会議室サービス:https://personal-freeoffice.jp/service

■PFO :Personal Free Office(パーソナル フリー オフィス)について


完全個室の定額制貸し会議室サービス


Personal Free Office(パーソナルフリーオフィス)はすぐに使える空室のサードプレイスオフィスを大変お得な価格でご利用いただける定額制貸し会議室プランです。スポットプランは「完全個室」を1時間最大660円(税込)で使用可能。定額制プランならさらにお得(330円以下)。
オンライン会議(リモート会議)に最適な「完全個室」を、現在地から検索してすぐに予約(最短5分後)し、利用(15分単位)できます。完全個室なので、複数名での重要な打ち合わせや商談、オンライン会議にも最適。電源、wi-fiを全室完備しており、外出・出張中の緊急会議、サードプレイスオフィス、テレワーク、リモートワーク、ハイブリッド型の働き方など、さまざまな使用が可能。働き方改革による働く場所不足、会議室足りない問題、リモート難民問題でお困りならPFOをお試しください。

<サービスサイト>
https://personal-freeoffice.jp/service


サードプレイスオフィスの利便性向上を通じて、多様な働き方への貢献をめざす

KCC株式会社(本社:愛知県名古屋市、以下「KCC」)は、KCCが提供する完全個室の定額制貸し会議室サービス「PFO:Personal Free Office(パーソナル フリー オフィス)」と株式会社meet in(本社:東京都豊島区、代表取締役:齋藤正秋、以下「meet in」) が提供するオンラインコミュニケーションツール「meet in」とのサービス連携を開始することを発表いたします。


サービス連携の背景・概要

働き方改革の推進や新型コロナウィルス感染症の感染拡大によりオンライン会議などのニーズが高まる中、オンラインコミュニケーションツール「meet in」は、面倒なソフトウェアのインストールやログインなど一切必要なく、ブラウザだけですぐにオンラインミーティングが開始できる操作性やpeer-to-peer通信方式で高いセキュリティが評価され、約5,200社に導入されています。

また、KCCはオンライン会議を喫茶店や公園で行うなどのワークスペースが確保できない課題に対し、完全個室で電源、Wi-Fi完備の貸し会議室を定額制で利用できるサービス「PFO(パーソナル フリー オフィス)」を2021年10月から試験サービスを行っており、2022年2月1日から正式サービスを開始しました。

今回、両者のサービスが連携することにより「PFO(パーソナル フリー オフィス)」会員は、予約時間内にオンラインコミュニケーションツール「meet in」を無料で利用が可能となり、複数名が参加する無料Web会議ツールの時間制約問題などツール選びの煩わしさが軽減されます。

両社は、本サービスの連携を通じて会社や自宅とは異なるサードプレイスオフィスの利便性向上を通じて、多様な働き方への貢献をめざします。


利用イメージ


PFOから「Meet in」を利用する流れ


  • ・会議室を予約(PFO会員)
  • ・予約と同時に「meet in」 の専用URL発行。URLを参加者に送付
  •  参加者は会員でなくても利用可能
  • ・予約時間になったら、ウェブブラウザに専用URLを入力し「meet in」を利用



■オンラインコミュニケーションツール「meet in」について
面倒なソフトウェアのインストールやログインなど一切必要なく、ブラウザだけですぐにオンライン ミーティングが開始できるオンラインコミュニケーションツールです。
その高いセキュリティーシステムと操作性の良さから内閣府主催のオンラインイベントで採用された実績もあり ます。 直感的に使用できる便利機能も満載のため、ビジネスから学業の現場まで、幅広い層の皆様に色々なシーンでご利用いただ いています。

<主な機能>
・複数人接続 (最大 6人 )
・資料共有 (ダウンロード・カンペ機能あり )
・ペン、ポインター機能
・モニタリング(非表示同席)
・名刺交換
・音声文字起こし
・画面共有
・電子契約
・URL接続、HPでの番号入力どちらからも入室可

<サービスサイト>
https://meet-in.jp/

■PFO :Personal Free Office(パーソナル フリー オフィス)について
Personal Free Office(パーソナルフリーオフィス)はすぐに使える空室のサードプレイスオフィスを大変お得な価格でご利用いただける定額制貸し会議室プランです。スポットプランは「完全個室」を1時間最大660円(税込)で使用可能。定額制プランならさらにお得(330円以下)。
オンライン会議(リモート会議)に最適な「完全個室」を、現在地から検索してすぐに予約(最短5分後)し、利用(15分単位)できます。完全個室なので、複数名での重要な打ち合わせや商談、オンライン会議にも最適。電源、wi-fiを全室完備しており、外出・出張中の緊急会議、サードプレイスオフィス、テレワーク、リモートワーク、ハイブリッド型の働き方など、さまざまな使用が可能。働き方改革による働く場所不足、会議室足りない問題、リモート難民問題でお困りならPFOをお試しください。

<サービスサイト>
https://personal-freeoffice.jp/service


本件に関するお問い合わせ先

株式会社meet in 経営企画室 西江
E-mail:press@aidma-hd.jp
TEL:03-5985-8290(代表)/ 090-8058-3819(担当直通)

KCC株式会社 PFO事業責任者 光崎
E-mail:info@kcc-gr.com
TEL:052-569-7380


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ニュースリリースPDFファイル


2021/10/1

貸し会議室の開設、そして収益化する運営ノウハウを生かした新サービス『PFO(ピー・エフ・オー)』のシステム提供を試験的にスタートさせます。

PFO』はPersonal Free Office(パーソナル・フリー・オフィス)を意味し、特にオンライン会議や少人数での打ち合わせ、作業スペースとしての利用ニーズに応える画期的な月額定額制のサービスです。

100名ほどのユーザーに使用してもらい、2022年初旬に本サービス開始を目指します。

サービスサイト:https://personal-freeoffice.jp/
お問合せ:https://k-c-c.co.jp/contact/


サービスロゴ

 


名古屋市エコ事業所に認定されました

KCC株式会社(本社:愛知県名古屋市西区名駅二丁目27番8号名古屋プライムセントラルタワー13F)は、名古屋市のエコ事業所に認定されました。

名古屋市では、事業活動における環境に配慮した取組を自主的かつ積極的に実施している事業所を「エコ事業所」や「優良エコ事業所」として認定しています。

弊社では、環境関連の法規制を遵守し、照明器具のこまめな消灯、マイカップの利用など、できることから積極的に行動し、省資源、省エネルギー、リサイクル、廃棄物の削減に取り組んでいます。

事業活動において社員一人ひとりが環境問題に対する関心を深めていくことで、地球温暖化、CO2の削減など常に地球環境を意識し実践に努めて参ります。

《公式:名古屋市 エコ事業所認定制度》​




■KCC株式会社
名称:KCC株式会社(https://k-c-c.co.jp/
所在地:愛知県名古屋市西区名駅二丁目27番8号名古屋プライムセントラルタワー13F
事業内容:貸し会議室の開設及び遊休空間の収益化企画
貸し会議室の運用受託ならびに運営管理
貸し会議室の利用実績に基づく集計及び分析と解析
貸し会議室の什器及び通信設備の計画及び販売